Eastside, Kanazawa Station in Ishikawa, Japan
Westside
Photo by Toshi, 31/1/2024 & 1/2/2024
12/02/2024
05/01/2024
Pray for peace at shrines.
During turbulent times,
We Japanese pray for peace, safety, and health at shrines.
Ikuta Shrine, Kobe, Japan
4, Jan,2024
Photo by Toshi
29/11/2023
Global Business and Supply Chain Resilience サプライチェーンの強靭化
Open College
杉田俊明研究室担当公開講座
「グローバルビジネスの拡大とサプライチェーンの強靭化」
日時：2023年12月7日（木）13:30～16:00
第一部：東レ繊維事業の成長戦略（上記画像ファイルを参照）
第二部：戦略としてのデリスキングとレジリエンス・ポートフォリオ
担当：杉田俊明氏 甲南大学経営学部 教授
商社、コンサルティング会社勤務を経て現職。『中国ビジネスのリスク・マネジメント』（単著、ダイヤモンド社、1996年）などグローバル経営関連論著多数。
＊＊＊
受講料：無料
定員：対面会場 25名、オンライン 50名
参加申込：ネットワークキャンパス東京のホームページ掲載の案内に基づいてお申込ください。
杉田俊明研究室関係者で対面、またはオンライン参加希望の場合は選択を明記のうえ、当研究室< info@toshibusinessintelligence.com >宛にご連絡ください。
注1：先着順のため、お申込のタイミングによってはご利用になれない場合があります。
注2：対面会場はネットワークキャンパス東京（東京駅日本橋口隣接、サピアタワー10階）です。
28/08/2023
What are the implications of China's reaction?
杉田俊明コラム「中国の対応からみるTSMCの戦略：コアコンピタンスとデリスキング」
『世界経済評論IMPACT』（web版）、2023年8月28日付掲載分
http://www.world-economic-review.jp/impact/article3084.html
（外部リンク・自由閲覧可能）
概要：
中国が気にする発言に中国の「網民」と官製メディアはそれぞれどう反応したのか？ なぜなのか？ 日本企業にとっての示唆とは何か？
参考：Why and How？
上記関連でみた処理水問題に対する中国の反応やその背景、そして、日本企業にとっての示唆とは何か？ 対応すべき課題は何か？（上記公刊コラムのもとにある調査報告書の一部。
2023年9月4日頃、杉田俊明研究室のウェブページにて掲載予定。）
26/02/2023
UN General Assembly calls for immediate end to war in Ukraine
23 February 2023
The UN General Assembly on Thursday called for ending the war in Ukraine and demanded Russia’s immediate withdrawal from the country, in line with the UN Charter.
The results were 141 Member States in favour and seven against - Belarus, the Democratic People's Republic of Korea, Eritrea, Mali, Nicaragua, Russia and Syria. Among the 32 abstentions were China, India and Pakistan.
https://news.un.org/en/story/2023/02/1133847
アジア諸国のスタンスは？
賛成:141、欧米各国や日本、韓国のほか、インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、など
反対：7、ロシアや北朝鮮など
棄権：32、中国やインドのほか、バングラディシュ、ラオス、モンゴル、パキスタン、スリランカ、ベトナム、など
08/12/2022
Strategies and Global Market Entry Mode
杉田俊明論文（2022/10）
「グローバル市場参入形態とその戦略的な選択 ～日系流通小売企業のケースからの考察～」
（文頭抜粋）グローバル市場に参入する際、完全所有（自社単独出資・独資）企業の新設形態で参入すべきか、現地企業を含め他社と資本提携（合弁）企業の新設形態で参入すべきか、または、提携はするが出資を伴わない非資本提携（ライセンシング、フランチャイズ契約など業務提携）形態で参入すべきか、あるいは、M&A（既存現地企業を合併・買収する）形態によって参入すべきか。それらの形態をどう使い分けるべきか、どう調整し変えるべきか、どう組み合わせるべきか、リスクにどう対処しポートフォリオを図るべきだろうか。
本国からできる輸出入貿易の形態と違い、参入地域にて直接や間接的に経営に関わりながら行うグローバル経営におけるこれらの課題は企業の戦略的意思決定において、市場参入の企画段階から避けて通れない課題である。後における事業の継続や拡大、あるいはフェードアウトの際においても対応が必須となる課題である。だからこそ、関連理論研究において市場参入形態（Entry Mode）に関する研究は過去も現在も重要なテーマである。
（中略）
本稿は「市場参入形態とその戦略的選択」というテーマにフォーカスし、ケース研究に徹して関連課題について検証と考察を試みるものである。本研究によって得られた示唆はグローバル経営の企業実務において重要であり、同テーマに関する理論研究の深化を促すうえにおいても、一つの試みとして価値あるものだと思う。
＊本論文は本ブログの⇒リンク先、
または杉田俊明研究室のホームページにて全文転載・開示。（自由閲覧可）
＊本論文は筆者が担当する特定調査報告書をベースに、公刊用にアレンジしたもの。同調査報告書は特定関係者や杉田俊明研究室担当業務利用関係者向けに提供するものである。（一般非公開）
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