Japanese Companies' China Business Strategies

Text and photos by Toshi

Challenges in Business Development in China (2000s)

Strategic Restructuring

Text and photos by Toshi

Challenges in Business Development with China (2020s)

De-risking and Global Portfolio

Beijing Symposium, 2005/09/05

Case Study: Panasonic / Matsushita Electric Works Group (Japanese Version)

ケース研究：パナソニック（松下電工グループの戦略と事業再編について）（f）（A4x2p）

ゲストスピーカー：田中弘司氏、松下電工・海外事業統括担当常務取締役（前・松下電工中国統括会社総裁/総代表/董事長）

Research Note:  Strategy and Business Restructuring in China, MEW Group (Japanese Version), By Toshi SUGITA/ 杉田俊明

ケース研究：松下電工の対中直接投資と現地経営について（2005/02/12）（f）（A4x2p）

Research paper: De-risking and Global Portfolio (Case UNIQLO)

By Toshi SUGITA/ 杉田俊明

デリスキングとグローバルポートフォリオ：企業の戦略行動にみる『脱中国』の実態

『甲南経営研究』2024年2月刊（f）（B5x22p）

For other related publications, please refer to Professor Toshi SUGITA's list of publications.

https://sites.google.com/toshibusinessintelligence.com/menu

Taiwanese companies working on global portfolios

「グローバルポートフォリオを図る台湾企業」

杉田俊明コラム、『世界経済評論』IMPACT（電子版）、2024年4月1日付、下記リンク先掲載分

http://world-economic-review.jp/impact/article3352.html

または、本リンク先を参照。（全文）

注：本コラムは下記論文、第二節のうち、pp38～41のダイジェスト編集版です。

杉田俊明「デリスキングとグローバルポートフォリオ：企業の戦略行動にみる『脱中国』の実態」（2024年2月刊）

杉田俊明研究室のホームページに当該公刊論著の全文が掲載されています。

レジリエンス・ポートフォリオと戦略としてのM&A&A

杉田俊明最新論文

「レジリエンス・ポートフォリオと戦略としてのM&A&A」

『甲南経営研究』第62巻3・4号（2022年2月刊）、pp1～39　掲載分。

Keyword:

Resilience, Portfolio, M&A&A(M&A&Alliance), 3-layer concept, Strategic knowledge,

ロシアによるウクライナ侵攻、新型コロナウィルスによるパンデミック、地震などの自然災害による影響など、現代企業経営は絶えず何らかの直接的、間接的な脅威に晒されながら行われるものとなる。

そんななかで、「レジリエンス」（強靭性や回復力など）の概念とその応用が今まで以上に重要となり、とりわけグローバルビジネスにおいてはM&A&A（企業買収・合併、提携）を戦略的に応用することにより、立体・重層的な「ポートフォリオ」を形成し「レジリエンス」を強化することが一層重要となってきている。

本論文は、ケース研究を通じて以下の点を主として掘り下げている。

・「レジリエンス」とは何か、関連研究が始められた背景と現状はどうか、

ケース対象企業はどのようにしてM&A&Aを戦略的に応用し、「ポートフォリオ」と「レジリエンス」を形成しているのか、

・ケース対象企業からみた同族経営の強みとは何か、

現代企業経営における同族企業のプロ経営者像はどう変わってきたのか、

・約100年前に中国から東南アジアに移民した華人がどのようにして事業に成功したのか、

そして、中国ビジネスでの挫折から何を悟り、どのようにして新たなグローバル展開を行っているのか、

・前掲ケース研究と合わせ、ケース対象企業が日本企業とのビジネスやM&A&Aから日本の経営者が得るべき示唆と何か、

（⇒　全文　リンク）

校正関連情報

p21 8と9行目

（正）準備を始め

（正）開業に漕ぎ着けていた